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総合内科・呼吸器内科・糖尿病内科・消化器内科・放射線科

インフルエンザ・肺炎球菌ワクチン、秋冬に接種すべき理由と効果

秋が深まると、インフルエンザや肺炎の流行シーズンが近づいてきます。予防接種はこれらの感染症を「防ぐ」または「重症化を防ぐ」効果が期待できる有効な手段ですが、「毎年打った方がいいのかな」「肺炎球菌ワクチンは自分には必要?」と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

この記事では、インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンについて、接種をお勧めする理由・対象者・接種のタイミングをわかりやすくご説明します。


インフルエンザワクチンについて

なぜ毎年接種が必要なのか

インフルエンザウイルスは毎年変異を繰り返します。そのため、前年に接種したワクチンの効果はその年のウイルスには十分対応できない可能性があります。また、ワクチンによって得られる免疫は数か月で低下するため、毎年その年のシーズンに合わせた接種が推奨されています。

ワクチンの効果

インフルエンザワクチンは「感染を100%防ぐ」ものではありませんが、次のような効果が期待できます。

  • 発症リスクを下げる(成人で約40〜60%程度の発症予防効果が目安とされています)
  • 感染しても重症化・入院リスクを減らす
  • 高齢者・基礎疾患のある方では肺炎への移行リスクを下げる
  • 自分だけでなく、家族や周囲への感染拡大を防ぐ

接種のタイミング

接種後、効果が発揮されるまで2週間程度かかります。インフルエンザの流行は例年12月〜翌3月にかけてがピークのため、10月〜11月中に接種を済ませるのが理想的です。なるべく12月初旬より前に接種されることをお勧めします。

特に接種をお勧めしたい方

  • 65歳以上の高齢者
  • 基礎疾患(糖尿病・心疾患・呼吸器疾患・腎疾患・免疫不全など)がある方
  • 乳幼児・妊婦の方
  • 医療・介護従事者
  • 高齢者や乳幼児と同居している方

もちろん、上記以外の方も接種は有益です。自身の体を守るとともに、周囲への感染拡散を防ぐ社会的な役割もあります。


肺炎球菌ワクチンについて

肺炎球菌とは

肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)は、細菌性肺炎の最も多い原因菌の一つです。高齢者や免疫が低下している方が感染すると、重症肺炎・菌血症・髄膜炎など生命に関わる状態に進展するリスクがあります。

ワクチンの効果

肺炎球菌ワクチンは、肺炎球菌が原因となる肺炎・菌血症などの侵襲性感染症を予防する効果があります。すでに感染していても重症化を防ぐ効果も期待されています。インフルエンザ罹患後に肺炎球菌性肺炎が発症しやすいことが知られており、両方のワクチンを接種することで相乗的な感染症予防効果が得られます。

ワクチンの種類と対象

プレベナー、もしくはキャップバックスを現在は使用することが多いです。

  • 20価結合型ワクチン(プレベナー20):2026年4月から65歳を対象に定期接種(公費助成)として使用可能になったワクチンです。
  • 21価結合型ワクチン(キャップバックス):最も新しいタイプのワクチンの一つです。肺炎球菌には多くの血清型があり、そのうち重症化しやすい15C、31、35Bといったリスクの高い血清型にも対応できるワクチンです。
  • ※23価多糖体ワクチン(ニューモバックス):65歳を対象に定期接種(公費助成)がかつてあり、5年以上の間隔をあけて再接種されていました。2026年3月で定期接種の座を20価結合型ワクチン(プレベナー20)へ譲りました。なお、保険適応となることもありますが現時点では脾臓摘出術後の方に対してはこのニューモバックスのみが対象とされています。

65歳を迎えた方は定期接種の機会を逃さないようにしてください。65歳未満でも慢性肺疾患・糖尿病・免疫不全などの基礎疾患がある方は任意接種(医師への相談)が検討されます。


当院での接種について

南條内科では、インフルエンザワクチン・肺炎球菌ワクチンの接種を行っています。接種前に問診を行い、ご自身の状態に合わせた接種方法をご案内します。接種の有無・時期・他ワクチンとの間隔など、ご不明な点はお気軽にご相談ください。

※ワクチンの在庫状況により、接種可能な時期が前後する場合があります。事前にお電話でご確認ください。


ワクチン接種のご予約

インフルエンザ・肺炎球菌ワクチンの接種をご希望の方は、お電話またはWEB予約よりご連絡ください。在庫状況や接種時期についてもお気軽にお問い合わせください。

監修: 院長 平田 慎治(日本呼吸器学会 呼吸器専門医・日本内科学会 総合内科専門医・肺がんCT検診認定医師)

最終更新: 2026 年 10 月 15 日

本ページの情報は一般的な医学情報であり、個別の診断・治療を保証するものではありません。症状の判断は必ず医師の診察を受けてください。治療内容・適応は症状・既往・全身状態をもとに医師が判断します。